Login
< >

マレーシアが長い植民地時代を経て独立したのは、1957年のこと。以来、多国籍国家としてマレーシア、中国、インドの人々が互いの宗教や文化を尊重しながら穏やかに暮らしてきた。1991年、マハティール首相が提唱した「ビジョン2002」に基づき、首都・クアラルンプールは、いちはやく整備され、高さ452m「ツインタワー」をはじめ、地下鉄や空港が次々に建設された。

Maraysia Dataプロフィール

  • 国名:マレーシア
  • 人口:2,729万7000人(2008年、IMF)
  • 面積:約33万km2(日本の約0.9倍)
  • GDP:2,222億1,900万米ドル(2008年、IMF)
  • 1人当たりGDP:8,141米ドル(2008年、IMF)
  • 経済成長率:4.6%(2008年、IMF)
  • 主要産業:製造業(電気機器)、農林業(天然ゴム、パーム油、木材)および鉱業(錫、原油、LNG)
  • 主要貿易品目:
    輸出/電気製品、化学製品、原油、パ-ム油、LNG
    輸入/製造機器、輸送機器、食料品
  • 言語:マレー語(国語)、中国語、タミール語、英語
  • 通貨:リンギ
  • 気候:熱帯モンスーン気候
  • 格付:A+(S&P)、A3(ムーディーズ)
  • 株式時価総額:1,756億2,370万米ドル

マレーシア基礎知識

マレーシアのルーツ

7世紀、スマトラのシュリヴィジャヤ王国により、マレーシアは初めて国家として統一された。シュリヴィジャヤ王国は、マレー半島からジャワ島西部を支配し、14世紀まで繁栄を続けていた。マラッカ王国は14世紀末から15世紀初頭、パラメスワラにより成立。香辛料を中心とした東西貿易とともに急速に発展し、マラッカ王国ではイスラム商人が数多く流入したため、東南アジアにおけるイスラム教布教の中心地としての役割が高まっていった。

他国による支配時代

1511年から130年間、マラッカはポルトガルによって支配され、次いで、1641年にはオランダがマラッカを占領。その後、1786年にイギリスがペナン島を獲得すると支配地を広げ、オランダはマレー半島から撤退した。イギリスの支配はさらに拡大し、20世紀には、第一次世界大戦の勃発や自動車産業の発展により、ゴムやスズを大量に輸出。この時期、天然資源の拡大に伴い、中国人やインド人がマレー半島へ流入、現在の多民族国家を形成する始まりとなった。

また、1941年、日本軍はマレー半島へ侵攻、約3年間に渡って占領下に置いた。

近代国家としての歩み

独立の呼び声が高まる中、1957年、マラヤ連邦は独立を勝ち取り、アブドゥル・ラーマン氏が初代首相に就任した。ラーマン首相は、マラヤ連邦にシンガポールとボルネオ(サバ)、サラワク、ブルネイを加えたマレーシア連邦結成に取り組み、1963年ブルネイを除くマレーシア連邦を結成。しかし連邦政府と対立したシンガポールは1965年には分離独立した。

1981年、マハティールが首相に就任すると、日本や他のアジア諸国の成功に目を向けようとする「ルック・イースト政策」を、さらに1991年には新たに2020年までに先進国入りするという「ビジョン2020」を提唱した。以後、マレーシアは順調に発展し、東南アジアの中でも先進的な地位を築いている。

マレーシアの主要産業

イギリス植民地時代から天然ゴム、パーム油、木材などの農林業や、スズ、原油などの鉱業が盛んだったが、マハティール首相の「ビジョン2020」により、農作物や鉱産物の輸出や観光業だけに頼らず、電気機器などの製造業や重工業にも力をいれている。

注目スポット

ジョージタウン

首都クアラルンプールに次ぐ第2の都市。18世紀末のイギリス王室ジョージ3世にちなんで名づけられ、東西貿易の要衝として栄えたこの街には今なお多数の英国コロニアル調の建物が残っている。マラッカとともに、その歴史的街並みが2008年にユネスコの世界遺産に登録された。

ムルデカ広場

ムルデカとは独立の意。その名のとおりイギリスからの独立宣言の舞台となった場所。100mの高さを誇る国旗掲揚台にはマレーシア国旗が掲げられている。

  • 当資料は、日興アセットマネジメントが世界各国の情報についてお伝えすることなどを目的として作成した資料です。
  • 当資料は、信頼できると判断した情報に基づき作成されていますが、情報の正確性・完全性について弊社が保証するものではありません。
  • ※各国・地域のプロフィールは外務省ホームページ等の情報を元に記載しています。また、その他の情報は株式会社ジェイティービーが有するデータを元に作成しています。なお、格付けは2009年3月末日時点で自国通貨建長期債務に対して付与されたものです。
  • ※各国の株式時価総額は信頼できると判断した情報を元に記載しています。(2009年3月末日現在)
  • 写真提供: ©日本アセアンセンター